
非常事態に備える意味でも、テレビ会議システムの導入は有効です。
今年の春、新型インフルエンザが世界的に猛威を振るったことで、各企業でテレビ会議が注目を集めました。感染率の高い感染症が流行すると、企業はそれに対しての対策を講じなければいけませんが、本社所在地の都心部に直接集まって会議を行うと、社員が感染してしまう危険性が高まります。業務の効率が落ちるだけでなく、会社内で潜伏期間内に感染症を広めてしまう可能性もあるのです。
感染症の本格的な流行が始まった場合、会社によっては時間差通勤を許可する、あるいは数日間から数週間程度の出社禁止とする場合があります。その間も、重役は連絡を取り合わなければいけません。そこで活用されるのが、テレビ会議です。電話会議だけでは、音声しか伝わらないため、細かいニュアンスが伝わりにくいですが、相手の顔を見ることで、話し合いがスムーズに行われます。
新型インフルエンザの流行により、企業は様々な方法で感染予防、拡大阻止につとめることになりました。代表的なものは、マニュアルやガイドラインの制定、マスクや消毒液などの備蓄です。特に営業マンが多く出入りする部署には、優先的にマスクの配布を行ったという企業も多いです。出社禁止の際に備えて、テレビ会議システムの導入の他、在宅業務システムの導入も検討されました。
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